アメリカの大学・大学院を経て、PwCニューヨークオフィス、アクセンチュア戦略部門を経て参画。出産・子育てを経て、女性が経済的な自立と自分らしい生き方を両立できるキャリア支援に取り組む。
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お茶の水女子大学卒業後、新卒でアクセンチュアに入社しシニアマネージャーまで昇進。ファーム内部での評価・昇進の実情を踏まえ、大手外資ファーム・ITコンサルへの転職支援を担当。
プロフィール詳細 ›「女性でもコンサルで働き続けられるのか」「出産したら続けられないのではないか」。女性の方からの転職相談で、必ずと言っていいほど出てくる不安です。この記事では、PwCニューヨークオフィスとアクセンチュア戦略部門で働き、出産・子育てを経て転職エージェントに転身した伊藤と、アクセンチュアでシニアマネージャーまで昇進した中村の監修で、女性のコンサル転職の実態を整理しました。
根拠には、主要ファームが女性活躍推進法に基づいて公表している女性比率・女性管理職比率・育児休業取得率(各社公式)と、内閣府・厚生労働省の統計だけを使っています。口コミや評判は使っていません。制度の有無だけでなく、領域ごとの働き方の違いと、面接での確かめ方まで書いていますので、ファーム選びの判断材料にしてください。
女性のコンサル転職でよくある5つの不安と実態
| よくある不安 | 実態 | 転職活動で確かめる方法 |
|---|---|---|
| 女性は採用されにくい | 選考で性別が不利になる仕組みはない。マッキンゼー日本法人は採用の女性比率40%維持を行動計画に明記、アクセンチュアは新規採用の女性比率51.1%(2024年12月時点) | 志望部門の女性比率・女性管理職比率を公式の公表値で見る |
| 激務で両立できない | 稼働の波・出張・短期間での成果は男女共通。両立の可否は部門・案件の性質と、稼働を管理する仕組みで決まる | 面接で「稼働の上限管理」「出張の頻度」「リモートの実態」を部門単位で聞く |
| 育休で昇進が止まる | 昇進は年次ではなく評価。休業分の時期のずれはあるが、差が出るのは復職後のアサイン | 「育休から復帰してマネージャー以上に昇進した実例」を聞く |
| 女性が少なく孤立する | ファーム・部門で大きく異なる。女性比率を公表するファームでは全社員の3〜5割、管理職の1〜3割が女性(本記事の表) | 女性管理職比率と、面接で会う女性社員の有無を見る |
| 未経験・30代では無理 | 年齢の目安は男女で同じ。30代前半まではポテンシャル採用、以降は専門性を役職に換算するエキスパート採用 | 自分の経験が評価される部門を特定してから応募する |
※各社の数値の出典は次の章の表に記載しています。
データで見る女性コンサルの実態(ファーム別の公式公表値)
女性活躍推進法により、常時雇用する労働者が301人以上の企業は女性管理職比率などを公表する義務があり、2026年4月からは対象が101人以上の企業に広がりました(厚生労働省)。主要ファームが公式サイトや同法に基づく情報公表で開示している数値を、民間企業全体の統計と並べます。
| ファーム/統計 | 女性比率 | 女性管理職比率 | 女性の育休取得率 | 男性の育休取得率 | その他の公表事項 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業全体(参考) | — | 15.9%(課長級) | 86.6% | 40.5% | 管理職比率は内閣府「男女共同参画白書 令和7年版」(常用労働者100人以上の企業、2024年)。育休取得率は厚生労働省「令和6年度雇用均等基本調査」 |
| マッキンゼー(日本法人) | 47.0% | 28.0% | 94.4% | 79.4% | 採用における女性比率40%の維持・向上を行動計画(2026年1月〜2028年3月)に明記。いずれも2025年12月31日時点、公式「女性の活躍に関する情報公開」2026年版 |
| アクセンチュア | — | 21.9% | — | — | 新規採用の女性比率51.1%。いずれも2024年12月時点、公式サイト「Project PRIDE」 |
| PwC Japanグループ | — | 24.6% | — | — | 女性管理職比率はPwC Japanグループ2025年度の値で、2030年までのできるだけ早い段階で30%が目標(公式サイト) |
| アビームコンサルティング | 28.0% | 17.6% | 100% | 79.0% | 男性の平均取得日数138日。いずれも2026年3月31日時点、公式採用サイト「数字で見る」 |
| 野村総合研究所(NRI) | — | 11.7% | 89.4% | 74.1% | 2025年度の値、公式サイト「ダイバーシティ&インクルージョン」。プラチナくるみん認定 |
| ベイカレント | — | — | 100% | 93.5% | 産前産後休業・育児休業等の取得率、2026年2月期、公式採用サイト |
出典:各社公式サイト・女性活躍推進法に基づく情報公表、内閣府「男女共同参画白書 令和7年版」、厚生労働省「令和6年度雇用均等基本調査」。2026年11月時点の確認。「—」は公式に確認できなかった項目で、未公表という意味ではありません。基準日・集計範囲が各社で異なるため、横並びの比較は目安として見てください。
表から分かることは2つあります。第一に、公表しているファームでは女性の育休取得率は9割〜10割で、民間企業全体(86.6%)と同等以上です。「コンサルでは育休が取れない」という不安は、公表値の上では当てはまりません。第二に、女性管理職比率は17〜28%で、民間企業全体の課長級15.9%を上回るファームが多い一方、全社員の女性比率(3〜5割)との差は大きく、上に行くほど女性が減る構造は残っています。
働き方は領域で変わる
育休・時短・リモートといった制度は、主要ファームにはほぼ揃っています。働きやすさを左右するのは、制度の有無よりも、どの領域のどんな案件を担当するかです。クライアント先への常駐が中心か、出張が多いか、稼働の山がいつ来るかは、領域によって大きく違います。
| 領域 | 案件の特徴 | 常駐・出張 | 育児期に気をつける点 |
|---|---|---|---|
| 戦略 | 1〜3か月の短期案件が中心。期間中は稼働が高く、報告の前に負荷が集中する | 常駐は少なめ。経営層との会議に合わせた訪問が中心 | 案件の途中で稼働を下げにくい。案件と案件の間は休みを取りやすい |
| 業務改革・システム導入 | 半年から数年の長期案件。工程ごとに山場があり、忙しい時期を見通しやすい | クライアント先への常駐が多い。リモートを併用できるかはクライアントによる | 勤務場所と時間が常駐先に合わせて決まる。配属前に、常駐の有無と通勤時間を確認する |
| FAS・M&A | 数週間から数か月の案件。交渉の進み方で予定が変わり、稼働を読みにくい | 常駐は少ないが、期限の前は長時間になりやすい | 予定を立てにくい。チーム内で担当を分け合えるかを確認する |
| 人事・組織 | 制度設計や研修など、数か月単位の案件。進め方の計画を立てやすい | 定例の会議に合わせた訪問が中心 | 稼働の見通しを立てやすい。繁忙期はクライアントの人事の年間予定に左右される |
| シンクタンク・官公庁向け | 年度単位の調査や事業が多く、年度末に納期が集まる | 自社オフィスでの作業が中心。出張は調査や会議のとき | 1〜3月に負荷が偏る。それ以外の時期は調整しやすい |
| 海外案件 | 時差のある会議や、長期の出張・赴任がある | 出張が多い。海外案件の多い領域では赴任もある | 育児期には選びにくい。国内中心の案件に移れるかを確認する |
※当社の支援で見ている範囲に基づく一般的な傾向です。同じ領域でも、ファーム・クライアント・案件によって異なります。
育児期に特に確認したいのは、常駐の有無です。常駐が中心の案件では、勤務場所と時間がクライアントに合わせて決まるため、保育園の送迎などとの調整が難しくなることがあります。一方で、常駐の案件は期間が長く、忙しい時期を前もって見通しやすい面もあります。どちらが合うかは、家庭の状況によって変わります。
同じファームでも、部門によって担当する領域が違います。面接では「この部門の典型的な案件で、常駐と出張はどの程度ありますか」「リモートで働ける日は週に何日ありますか」と、部門単位で聞いてください。あわせて、稼働時間の上限をプロジェクトごとに管理し、超過したときに是正する仕組みがあるかも確認しておくと安心です。
出産・育休と昇進のタイミング
「いつ出産するか」は、コンサルへの転職を考える女性の多くが抱える現実的な問いです。正解はありませんが、当社が相談の中でお伝えしている考え方は次のとおりです。
- 入社から最初の昇進までは、評価の土台をつくる期間。コンサルの昇進は年次ではなく評価で決まる。入社直後に休業に入ると、評価の実績がない状態で復職することになり、復職後のアサインで不利になりやすい
- 一度「成果を出した」実績があれば、休業は評価を消さない。休業期間の分だけ昇進の時期が後ろにずれることはあっても、評価そのものが下がる仕組みではない。復職後は「以前の評価」を前提にアサインされる
- 復職の時期と役割を、休業前に合意しておく。復職後の役割・稼働・担当領域を、休業に入る前に上司・人事と具体的に話しておくと、復職後の交渉が楽になる
監修の伊藤がコンサルティングファームで働き、出産・子育てを経て見てきた範囲でも、差が出るのは復職した後に「何を任されるか」を自分から交渉できるかどうかでした。待っていると補助的な役割に落ち着いてしまうことがあります。転職の段階で復職後の実例を具体的に聞いておくことを勧めているのは、そのためです。
ファーム・部門の選び方(確認する6項目と面接での聞き方)
「女性が働きやすいファームはどこか」という問いに、ファーム名で答えることはできません。同じファームでも部門と上司で実態が違うからです。代わりに、次の6項目を公式情報と面接で確認してください。
| 確認項目 | どこで確かめるか | 面接での聞き方の例 |
|---|---|---|
| 女性管理職比率・女性比率 | 各社公式の公表値(本記事の表)、厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」 | 「志望部門では、マネージャー以上に女性はどのくらいいますか」 |
| 復職後のアサインの実例 | 面接・社員面談 | 「育休から復帰して、その後マネージャー以上に昇進した方はいますか。復職後はどんな役割から再開しましたか」 |
| 稼働の管理 | 面接・社員面談 | 「稼働時間の上限はどう管理されていますか。超過したときに誰がどう是正しますか」 |
| 出張・常駐の頻度 | 面接・求人票 | 「この部門の典型的な案件で、クライアント先への常駐や出張はどの程度ありますか」 |
| 評価の基準と透明性 | 面接 | 「昇進の基準は文書化されていますか。評価者は誰で、どの頻度でフィードバックがありますか」 |
| ロールモデルの有無 | 社員面談・公式サイトの社員紹介 | 「子育てをしながらシニアマネージャー以上で働いている方と、面談の機会をいただけますか」 |
部門ごとの案件の性質(常駐の多さ、出張の多さ、稼働の波)はコンサルファームの種類と特徴で、ファームごとの選考と制度はファーム別 転職ガイドで確認できます。
選考で見られること、聞かれてはいけないこと
選考で評価される項目は男女で同じです。論理的思考力、職務経歴の深さ、志望動機の一貫性、ケース面接での対話力が中心で、対策は面接対策|頻出質問と回答例とケース面接完全ガイドにまとめています。
一方で、女性の方から「結婚や出産の予定を聞かれたらどうすればいいか」という相談を受けることがあります。厚生労働省は「公正な採用選考」の考え方として、本人の適性・能力に関係のない事項を採用選考で尋ねることを不適切としており、結婚・出産の予定はこれに当たります。聞かれても答える義務はありません。ただし、ご自身から「出産後も働き続ける前提でいる」と伝えたうえで、復職後の制度や実例を質問するのは有効です。その質問に具体的に答えられるかどうかが、ファーム側を見極める材料になります。
監修の中村がアクセンチュアで評価・昇進の実情を見てきた経験と、当社の支援で見ている範囲で、評価が伸びる方に共通するのは、「女性だから」という前置きを一切せず、成果と再現性を語れることです。両立の不安は面接で解消する話題ではなく、オファーの段階で条件として確認する話題です。順番を分けることで、選考ではご自身の実力だけを見てもらえます。
女性がコンサルを経験する価値
新卒から20代のうち、若い時期にコンサルを経験することは、女性のその後の選択肢を間違いなく増やします。コンサルで身につく「構造化して考え、結論から伝え、短期間で成果を出す」力は、ファームの外でも評価されるからです。出産・育児で一時的に働き方を変える時期があっても、事業会社の経営企画やスタートアップ、独立など、その後の道を広く選べます。
一方で、マネージャー以上の管理職になると、案件全体の責任と顧客との関係づくりを担うため、時間の使い方に工夫が必要になります。担当する領域の選び方、チームへの任せ方、家庭内の分担など、方法は人によってさまざまです。管理職として働き続けている女性がいる部門かどうかは、転職の段階で確認しておきたい点です。
監修の伊藤も、PwCとアクセンチュアでの経験について、多様な専門性を持つ人との出会いや経営層との対話を通じて視野とキャリアの選択肢が大きく広がったと振り返っています(伊藤 渚インタビュー)。コンサル後のキャリアはポストコンサルのキャリアパスで解説しています。
STRAND PARTNERSの女性向け転職支援
当社には、コンサルティングの最前線で働いてきた女性のアドバイザーが在籍しています。伊藤はPwCニューヨークオフィスとアクセンチュア戦略部門で経験を積み、出産・子育てを経て現職に就きました。中村は新卒でアクセンチュアに入社し、シニアマネージャーまで昇進しています。ファームの中で実際に働いてきた立場から、領域ごとの働き方や復職後の実情を踏まえた提案、選考対策、オファー時の条件確認までを無料で行っています。
- ライフイベントの予定を含めた、ファーム・部門の選び方の相談
- 職務経歴書の添削・模擬面接(回数無制限)
- オファー時の、復職制度・稼働・リモートに関する条件の確認と交渉
- 転職後の長期的なキャリア相談
当社の女性メンバーの紹介は主要メンバー紹介を参照してください。
女性のコンサル転職に関するよくある質問
女性がコンサルに転職するのは厳しいですか?
選考で性別が不利になる仕組みはありません。マッキンゼー日本法人は採用における女性比率40%の維持・向上を行動計画に掲げ、アクセンチュアは2024年12月時点で新規採用の女性比率51.1%と公表しています(各社公式)。厳しさは入社後の働き方にあり、稼働の波・出張・短期間での成果が求められる点は男女共通です。ライフイベントとの両立は、ファームと部門の選び方と、復職後のアサインの仕組みで大きく変わります。
出産・育休で昇進は遅れますか?
休業期間の分、昇進の時期が後ろにずれることはありますが、コンサルの昇進は年次ではなく評価で決まるため、休業そのものが評価を下げる仕組みではありません。差が出るのは復職後で、どのプロジェクトにどの役割でアサインされるかが次の昇進を左右します。面接では「復職後のアサインの決め方」と「育休から復帰してマネージャー以上に昇進した方の実例」を具体的に聞いてください。
育休や時短勤務は取れますか?
取れます。各社公式の公表値では、女性の育児休業取得率はマッキンゼー日本法人94.4%、アビーム100%、ベイカレント100%、NRI 89.4%です。民間企業全体の女性86.6%(厚生労働省「令和6年度雇用均等基本調査」)と同水準以上です。問題は制度の有無ではなく、時短勤務のまま中核的な役割を担えるか、短時間でも評価される仕組みがあるかという運用面にあります。
女性コンサルタントは何歳まで転職できますか?
年齢の上限は男女で変わりません。未経験のポテンシャル採用は概ね30代前半までが目安で、それ以降は専門性を役職に換算するエキスパート採用が中心です。出産・育休でキャリアに空白がある場合も、空白の長さより「復帰後に何を担ったか」が問われます。年齢別の戦略は未経験からコンサル転職と30代のコンサル転職を参照してください。
面接で結婚や出産の予定を聞かれたら、どう答えればいいですか?
結婚・出産の予定など本人の適性・能力に関係のない事項を採用選考で尋ねることは、厚生労働省が「公正な採用選考」の観点から不適切としています。聞かれた場合に答える義務はありません。一方で、ご自身から「出産後も働き続けたい」という前提を伝え、復職後の制度やアサインの実例を質問するのは有効です。入社後の希望を率直に話せるかどうかは、ファーム側を見極める材料にもなります。
女性が働きやすいファームはどこですか?
一つのファーム名で答えられる問いではなく、「部門と上司」で決まるのが実態です。目安として、女性管理職比率と女性の育休取得率を公表しているファーム(本記事の表)は運用の透明性が高い傾向にあります。加えて、面接で復職後の実例、出張の頻度、稼働の管理方法を具体的に確認してください。当社の無料相談では、ファーム・部門ごとの実情を踏まえてお伝えしています。
未経験の女性でもコンサルに転職できますか?
できます。事業会社の企画・営業・人事・経理、SIer、金融機関など、出身業界ごとに評価される経験があり、性別による採用枠の違いはありません。女性の転職相談で多いのは「今の会社でキャリアが頭打ちになっている」「成果で評価される環境に移りたい」という動機で、コンサルの評価制度と相性が良い方が多いです。進め方は未経験からコンサル転職で解説しています。
まとめ
- 選考で性別が不利になる仕組みはない。公表値では女性の育休取得率は9割〜10割、女性管理職比率は17〜28%
- 働きやすさは領域で変わる。常駐が中心か、出張が多いか、稼働の山がいつ来るかを、部門単位で確認する
- 若いうちのコンサル経験は、その後の選択肢を増やす。管理職以降は、時間の使い方に工夫が必要になる
- 面接では復職後の実例と稼働の管理を具体的に聞く。結婚・出産の予定を聞くのは不適切で、答える義務はない
- 出産のタイミングは、最初の評価の土台をつくった後が選択肢を広げる。復職後の役割は休業前に合意しておく
「自分の経歴と今後の予定で、どのファーム・部門なら続けられるか」を知りたい方は、無料相談でお聞きください。コンサルの最前線で働いてきた女性のアドバイザーが、ファーム・部門ごとの実情を踏まえてお答えします。