コンサルの年収はいくら？
— 公開給与データ10社比較・役職別の参考レンジ【2026年版】 —

はじめに：「コンサルの年収」を調べる前に知っておくべきこと

「コンサルタント 年収」で検索すると、ファーム別の年収ランキングが数多く出てきます。しかし、転職を検討している方にとって本当に知りたいのは「業界の平均」ではなく、「自分が転職したらいくらになるのか」のはずです。

コンサルの年収は、①どの種類のファームか、②どの役職で入るか、③あなたの現年収と経験、この3つの掛け合わせでほぼ決まります。この記事では、一般的な相場を示すだけでなく、この3つの変数をどう読み解けば「自分の場合」が見えてくるかまで解説します。

コンサルタントの仕事内容や役職（SC・MDなど）の意味から知りたい方は、先にコンサルタントとはをご覧ください。

コンサルファームの役職階層と年収レンジ

ファームによって呼称は異なりますが、コンサルティングファームの役職階層は概ね次の5〜6段階で構成されます。総合系ファーム（Big4・アクセンチュアなど）を基準にした年収目安は次の通りです。

※この表と以下の役職別・種類別・年代別の年収レンジは編集部による参考値で、各社の公表平均年間給与ではありません。個別オファーや昇給を保証するものではありません。年次・年齢は新卒入社を基準にした目安。中途入社の場合は前職経験に応じて調整される。年収は基本給＋標準的なボーナスを含む額面。ファーム・個人評価により上下する。

ここで注目すべきは、コンサルタントからマネージャーへの昇進で年収が一気に跳ね上がる点です。マネージャーはプロジェクトの責任者として単価が変わるため、この昇進が年収カーブの最大の変曲点になります。

なお、各ファームの採用人数・在籍者数の動向（社会保険の被保険者数の増減）はコンサルファーム在籍者数データにまとめています。

戦略・総合・IT・FAS・シンクタンク：ファーム種類別の年収比較

戦略系の詳細は戦略コンサルの年収で役職別に深掘りしています。

同じ「コンサルタント」でも、ファームの種類によって年収水準は大きく異なります。次の表は同一役職での比較です。

単位：万円。編集部による参考レンジです。公表平均年間給与とは別の情報で、役職の定義や賞与・手当によって個別の提示額は異なります。

なぜ戦略系は高いのか — 年収差が生まれる構造

戦略系と総合系の年収差は「優秀さの差」ではなく、ビジネスモデルの差から生まれます。

• 単価の違い：戦略案件は経営層の意思決定を扱うため1人あたりの月額単価が高く、それが人件費に配分される
• 採用人数の違い：戦略系は少数精鋭で1人あたりの利益貢献が大きい。総合系は大規模案件を大人数で回すため1人あたりの単価は下がるが、雇用の安定性・案件の幅は広い
• レバレッジ構造：総合系のシステム導入案件などは若手を多く配置する「ピラミッド型」。戦略系は上位層比率が高い

つまり「戦略系＝正解」ではなく、案件の性質とキャリアの目的に合わせて選ぶのが正しい判断です。ファームの分類と特徴はコンサルファームの種類と特徴で詳しく解説しています。

外資系と日系で年収はどう違うか

「外資系は日系より年収が高い」とよく言われますが、比べ方には注意が必要です。外資系ファームの日本法人の多くは非上場で、平均年収を開示していません。一方、日系の上場ファームは有価証券報告書で平均年間給与を確認できます（次の10社比較を参照）。つまり、両者を同じ物差しの公開データで比べることはできません。

※編集部による一般的な傾向の整理であり、個別ファームにより異なります。

比較するときは「平均」ではなく、同じ役職・同じ評価でのオファー額で比べるのが正確です。外資戦略系の役職別レンジは戦略コンサルの年収で解説しています。

公開資料で確認できる平均年間給与（10社）

各社の有価証券報告書・公式人事データから、対象法人と年度を確認できる平均年間給与を整理しました。役職別の参考レンジとは異なる、公表済みの実績値です。

画面に収まらない場合は、表を横にスクロールできます。

金額は原資料の円・千円表示を万円に換算し、小数第1位まで四捨五入。各社の事業年度は一致しません。電通総研は公式の人事データ（1〜12月、単体）を使用し、その他は有価証券報告書の「提出会社の状況」を使用しています。賞与・基準外賃金などの扱いは各出典の定義をご確認ください。

これはコンサルタント職だけの平均でも、中途入社時の提示年収でもありません。事業会社単体にはIT職・管理部門などが含まれ、持株会社単体は傘下のコンサルティング事業会社とは従業員構成が異なります。金額順で掲載していますが、業界全体の給与順位を示すものではありません。

旧版のYCPの概算値は、金額と集計対象を確認できる資料の照合が完了していないため、今回の比較から除外しました。

公的統計で見るコンサルタントの年収と全体平均との比較

上場ファームの開示値とは別に、国の統計でもコンサルタントの年収を確認できます。数字の性格が違うので、並べて見るときは注記に注意してください。

※確認日：2026年10月18日。統計の対象範囲・算出方法はそれぞれ異なります。

いずれの数字で見ても、コンサルタントの年収は給与所得者全体の平均（487万円）のおおむね1.5〜2倍以上の水準にあります。ただし統計上の平均は年齢・役職が混ざった値なので、個人の年収の見通しは役職別のレンジで判断するのが確実です。

額面だけでは判断できない「実質年収」の見方

提示年収が同じ1,000万円でも、中身によって手取りや働き方は大きく変わります。オファーを比較する際に必ず確認すべき5つのポイントです。

1. 残業代の扱い

コンサル職以上の多くは裁量労働制または固定残業代込みで、提示年収に残業代が含まれる想定です。一方、アナリスト層は残業代が別途支給されるファームもあり、この場合は提示額に加えて月数万円〜10万円超が乗ることがあります。「基本給の内訳」と「残業代の扱い」はオファー面談で必ず確認してください。

2. ボーナスの変動幅

提示年収は多くの場合「基本給＋標準評価時のボーナス」です。ボーナスは個人評価とファーム業績で変動し、基本給の10〜30%程度が一般的。マネージャー以上では変動比率が高まり、パートナーでは報酬の大半が業績連動になります。「最低保証はいくらか」「上位評価だといくらか」の幅を確認しましょう。

3. 退職金・企業型DC

外資系ファームの多くは退職金制度がなく、その分が年収に上乗せされている構造です。日系ファームやシンクタンクは退職金・企業年金があるケースが多いため、額面が同じでも生涯収入では日系が有利になることがあります。

4. 福利厚生・手当

住宅手当、家族手当、資格取得支援、MBA留学制度など、ファームによって差があります。特に住宅手当の有無は年間数十万円の差になります。

5. 昇給スピード

入社時の年収より重要なのが「3年後にいくらになっているか」です。昇進が早いファームは入社時のオファーが多少低くても、数年で逆転します。評価サイクルの頻度（年1回か半期か）と、標準的な昇進年数を確認しましょう。

出身業界別：転職時に年収はどう変わるのか

ここからが、多くのランキング記事にはない「自分の場合」に近づくパートです。当社の支援実績と業界の一般的な傾向から、出身業界別の年収変化パターンを整理します。

※当社支援実績および業界一般の傾向に基づく目安。個人の経験・スキル・応募ファームにより大きく異なる。

年収が「下がる」ケースもある

正直にお伝えすると、すべての転職で年収が上がるわけではありません。次のケースでは横ばい〜微減もあります。

• 現年収が既に高く（900万円超）、コンサル未経験のため役職を下げて入社する場合
• 金融機関の高年収層が、若手ポジションでポテンシャル入社する場合
• インセンティブ比率が高い営業職で、基本給ベースの比較になる場合

ただしこの場合も、コンサルでの昇進スピードを考慮すると2〜3年で逆転するケースがほとんどです。「入社時の年収」だけでなく「3年後・5年後の年収」で判断することをお勧めします。

年代別に見るコンサルタントの年収【20代・30代・40代】

役職別の参考レンジを年代ごとに整理した目安です。年齢別の給与統計ではなく、同年代でも入社時の役職や経験によって提示額は異なります。

コンサルの年収は20代でいくら？【前半・後半の目安】

検索の多い「20代の年収」をもう一段分解すると、目安は次の通りです。

20代で1,000万円に到達する現実的なルートは、①戦略系に20代半ばまでに入る、②総合系で20代後半にシニアコンサルタントへ昇進する、の2つです。第二新卒・未経験でも、入社後の昇進が早ければ20代のうちに届きます。

新卒・第二新卒のコンサル年収

新卒1年目の年収目安（分類別の初任給レンジと給与の中身）はコンサルの初任給で詳しく解説しています。

参考として入口の水準も押さえておきましょう。新卒初任給は総合系で550〜650万円程度（賞与込み・残業手当の扱いはファームによる）、外資戦略系では600〜800万円程度からのスタートが目安です。第二新卒での中途入社もほぼ同水準からとなりますが、社会人経験の評価により1つ上のレンジで乗るケースもあります。第二新卒の選考の実情は第二新卒でのコンサル転職Q&Aで詳しく解説しています。

コンサルの年収は何歳で1,000万円を超えるか

転職相談で最も多い質問の一つです。ファーム種類別・入社ルート別の目安を示します。

同世代の事業会社勤務と比較すると、20代後半〜30代前半で1.5〜2倍の年収差になるケースが多く、これがコンサル転職の人気の一因です。一方で労働時間の密度や成果への要求水準も高いため、時間単価で見ると差は縮まることも理解しておくべきです。

あなたの経歴で「どの役職・いくら」が現実的か — 3つの判断軸

ここまでの相場を踏まえて、自分の場合を見極める3つの軸を紹介します。

軸1：現年収と社会人年次

ファームは中途採用者の役職を「現年収」と「年次」から逆算して決めることが多いです。現年収600万円・社会人5年目なら、総合系コンサルタント（700〜950万円）が典型的なオファーレンジになります。現年収より大幅に低い役職オファーは、ポテンシャル採用でも稀です。

軸2：持ち込める専門性

特定業界（金融・製造・ヘルスケア・公共など）の深い知見や、IT・データ・M&Aなどの専門スキルがあれば、1つ上の役職でのオファーが現実的になります。「未経験だから最下層から」ではなく、専門性を役職に換算して交渉する視点が重要です。

軸3：応募するファームの種類と部門

同じ経歴でも、戦略系と総合系、総合系の中でも戦略部門とテクノロジー部門では提示レンジが違います。「どのファームのどの部門を狙うか」で年収は100〜300万円変わります。この見極めは業界出身のエージェントの情報が最も効きます。

【当社支援実例より】転職前後の年収はこう変わる｜典型オファーパターン

ここからは求人票にも「平均年収」にも載っていない、実際のオファーの相場観です。当社の支援事例を類型化した目安をご紹介します（個人が特定されないよう複数事例を統合しています）。

※当社の複数の支援事例を類型化した目安です。実際のオファー額は経歴・ファーム・タイミングにより変動します。当社の支援実績では、年収・職位が上がった方の割合は96.3%、最大年収アップ額は850万円です。

年収が伸びる人のスキル・資格

コンサルの年収は役職で決まるため、「年収が伸びる人」とは昇進が早い人のことです。昇進の評価で特に効くのは次のスキルです。

資格について：公認会計士はFAS・財務領域で、中小企業診断士は中堅・中小企業向けの案件で評価されやすい資格です。一方、戦略系・総合系の選考では資格そのものより、ケース面接で示す思考力と実務での成果が重視されます。資格は「専門性の裏づけ」として、志望領域と合っている場合に効くと考えてください。

転職時に年収を最大化する5つの戦略

1. 「役職」を交渉の主軸にする

年収額を直接交渉するより、「この経験ならコンサルタントではなくシニアコンサルタントが妥当ではないか」と役職で交渉する方が通りやすく、かつ効果が大きいです。役職が上がれば年収レンジ自体が変わります。

2. 複数ファームの選考を並行し、オファーを揃える

比較オファーがあると交渉力は劇的に上がります。ファームも「他社オファーが○○万円」という情報には具体的に反応します。選考スピードの違いを見越して応募タイミングを調整するのがコツです。

3. 専門性を「役職に換算できる形」で言語化する

職務経歴書の段階から「この経験は貴社の○○案件で即戦力になる」と、ファーム側の評価軸に翻訳して伝えます。詳しくは職務経歴書の書き方を参照してください。

4. 入社タイミングを見極める

多くのファームは評価サイクルが年1回（または半期）です。期初直後の入社は次の評価まで期間が短く不利になることがあるため、初回昇進のタイミングを考慮した入社日調整も交渉材料になります。

5. エージェント経由で「非公開の相場」を把握する

ファームごとの直近のオファー相場は流動的で、公開情報ではわかりません。同じファームでも「今期は積極採用で条件を上げている」「この部門は年収を抑えめにしている」といった動きがあります。業界と直近のオファー実績を知るエージェントから情報を得るのが最短です。具体的な交渉の進め方は年収交渉のポイントをご覧ください。

コンサルの年収に関するよくある質問

まとめ：年収は「役職×ファーム種類×あなたの経歴」で決まる

コンサルの年収は、役職階層に強く紐づき、ファーム種類で水準が変わり、あなたの現年収と専門性でどこに着地するかが決まります。ランキング記事の数字を眺めるだけでは「自分の場合」は見えてきません。

• 役職ごとの年収レンジと、マネージャー昇進が最大の変曲点であること
• 戦略系と総合系の年収差はビジネスモデルの差であり、目的で選ぶべきこと
• 額面ではなく、残業代・ボーナス幅・退職金・昇進スピードを含めた「実質年収」で比較すること
• 出身業界によって典型的な年収変化のパターンがあること
• 交渉は「額」ではなく「役職」を主軸にすること

「自分の経歴だとどのファームのどの役職で、いくらのオファーが現実的か」は、業界出身のアドバイザーに直近のオファー実績を踏まえて聞くのが最も確実です。STRAND PARTNERSでは、無料相談で個別の年収見立てをお伝えしています。