コンサル出身者（ポストコンサル）の採用方法
— メリット・注意点・年収・見極め方【採用担当者向け】 —

ポストコンサルとは：出身ファームと役職で「得意なこと」が違う

「ポストコンサル」とは、コンサルティングファームで経験を積んだ後に、事業会社やファンドなどへ転職する人材のことです。ひとくちにコンサル出身者といっても、どの種類のファームで、どの役職まで経験したかによって、得意なことは大きく変わります。採用要件を考えるときは、まずここを分けて考えるのが出発点です。

ファームの種類ごとの特徴はコンサルファームの種類と特徴、役職ごとの役割はコンサルタントとは（役職一覧）でも整理しています。

事業会社がコンサル出身者を採用する4つのメリット

注意点：コンサル出身者の採用がうまくいかない3つのパターン

一方で、「優秀なはずなのに活躍しない」「1年ほどで辞めてしまった」という声があるのも事実です。STRAND PARTNERSが採用企業・求職者の双方から話を聞いていると、うまくいかないケースはおおむね次の3つに分かれます。

① 期待値がずれている

企業は「答えを出してくれる外部の専門家」のような働きを期待し、本人は「事業の当事者として手を動かしたい」と考えている、あるいはその逆のケースです。コンサル時代と違い、事業会社では自分で決めて、自分で実行し、結果の責任を負う必要があります。入社後に何を任せ、何で評価するのかを、選考の段階ではっきり伝えておくことが欠かせません。

② 権限と情報が足りない

「全社改革を任せたい」と言いながら、決裁権も予算も現場への指示権もないポジションでは、どれだけ優秀でも成果は出せません。経営企画やDX推進で採用する場合は、誰の直下に置き、どこまで決められるのかを先に設計しておく必要があります。

③ 年収・働き方の条件が合っていない

コンサル出身者は年収水準が高く、特にマネージャー以上では事業会社の給与テーブルに収まらないことがよくあります。条件を無理に合わせて入社しても、不満が残れば早期の離職につながります。年収の目線と出し方はコンサル出身者の年収相場とオファーの出し方で詳しく解説しています。

どの役職の人を、どのポジションに採るか

コンサルファームの役職は、事業会社のポジションにおおよそ次のように対応します。年収とあわせて、採用する役職の目線を決めるときの参考にしてください。

※編集部による一般的な対応の目安です。ファームや個人の経験によって異なります。

事業会社で特に採用ニーズが大きいのは、シニアコンサルタント〜マネージャー層です。プロジェクトを一人で回せる経験があり、かつ年収も事業会社の管理職クラスに近づけやすいためです。

コンサル出身者の年収の目線

総合系ファームの役職別の年収レンジ（編集部による参考値）は次のとおりです。戦略系はこれより高く、IT系はやや低い傾向があります。

※編集部による参考レンジ（基本給＋標準的なボーナス）で、各社の公表値ではありません。ファーム種類別の一覧はコンサルの役職別年収を参照。

ファーム種類別の目安、公的統計、事業会社に移るときの年収の考え方、オファーの出し方は、コンサル出身者の年収相場とオファーの出し方にまとめています。

コンサル出身者が転職先に求めるもの：響く口説き方

コンサル出身者は、複数の会社から声がかかっていることが少なくありません。年収だけで競うと、資金力のある会社に負けてしまいます。STRAND PARTNERSの転職支援で、ポストコンサルの方が転職先を選ぶときに重視していることは、主に次の5つです。

選考での見極め方：面接で聞くべき質問

コンサル出身者は面接での受け答えが上手なため、話の上手さに引っ張られて判断を誤りやすいです。「コンサルタントとして何をしたか」ではなく、「事業会社で同じことができるか」を確かめる質問を用意しておきましょう。

採用チャネルの比較

人材紹介の費用は、一般に採用した人の年収に一定の料率をかけた成功報酬です。公的な統計では、有料職業紹介の常用就職1件あたりの手数料は全職種平均で約103万円（令和6年度）でした（厚生労働省「令和6年度 職業紹介事業報告書の集計結果（速報）」）。年収の高いハイクラス人材では、1件あたりの費用はこれより高くなります。

入社後の定着：最初の90日で決まる

コンサル出身者は、成果が見えない状態が続くと早めに見切りをつける傾向があります。最初の90日で「ここで成果を出せる」と本人が実感できるかどうかが、定着を大きく左右します。